物件の価値を決める「物件名」
名称一つで売上が変わる
入居希望者が部屋を決める要素といえば、「家賃」「間取り」「立地」「築年数」などが価値の割合を占めていて、その価値が家賃に反映されやすい。
一方、物件の価値（家賃）に影響及ぼしているのに軽視されがちなのが「ネーミング（物件名）」である。
一般的に商品やサービスにおいて、ネーミングは売上に大きな変化を与える。例えば、車の場合、全く同じものであっても、国によってネーミングを変えることがあるが、これは消費者へ与えるイメージによって購買意欲が変わるからである。
ペットボトル飲料「お〜いお茶」は伊藤園の商品であるが、商品名が「煎茶」の頃と、「お〜いお茶」に変えた後では、売上が6倍ほど変わったようだ。（伊藤園HPより）
このようにブランドやプロダクトは、ネーミング一つで売上が大きく変わる重要な要素であるが、賃貸住宅における「物件名」に関しても同様のことが言える。
ポータルサイトにも物件名が表記
ネーミング一つで内見に至らないことも
一昔前であれば、募集広告には物件名が明記にされずに「〇〇町〇〇丁目新築アパート」と言ったあやふやな表記で、不動産会社にいかなければ物件が特定できないという時代もあった。
今ではポータルサイトや口コミサイトにおいても、ほとんどの物件名が明記されている。現代の物件探しの消費者行動は「ネット検索」→「物件名把握」→「物件名検索」→「口コミや場所をGoogle マップで特定」→「物件問い合わせ」→「内見」…という流れになる。
入居希望者にとっては、早い段階で物件名を特定できれば、それだけ事前に詳細情報を得て、「内見したい物件」か「候補外の物件」に分別できるため、以前に比べ物件の絞り込みをし易くなったとも言える。
仮に良さそうな物件であっても、物件名が時代に合っていないネーミングでは、内見にすら至らず候補から排除されてしまうことになりかねない。かっこいいネーミングとは言わないまでも、現代にそぐわない古臭い名前は、住みたいと思わせる誘因には至らないだろう。
例えば、築年数が古い物件に「〇〇荘」と言う名称があるが、「荘＝古臭い」と言うイメージを与えてしまう。実在する「おもしろ荘」と言う物件名も、ダジャレを聞いて「オモシロそう」ではあるが、成約への誘因となり得るのだろうか。
ネーミングをつける３つのポイント
物件名の事例
物件名をつけるのは、オーナーの勝手だ。勝手なのだが、オーナーよりも使用頻度はそこに住む入居者のほうが圧倒的に高い。だから、可愛がっている犬の名前や、娘の名前にちなんで…というのが悪いわけではないのだが、ダサくならないように配慮しなければならない。個人的には「シンプル」で、「良いイメージを連想」されることができ、「響きが良い」という、3つをポイントは抑えたほうが良い。
物件名の付け方としては「地域名＋一般名詞」と言うのは比較的ポピュラーな方法だ。非常にスタンダードであり、物件イメージを想像しやすい。
例：「メゾン吉祥寺」
よくあるのが、物件所在地は「吉祥寺」にはないが（そこから徒歩30分以上もある隣の街）、「吉祥寺」という地名ブランドにあやかり、人気エリアの名称をつけるパターンだ。
例：「マイケル城南」
ダジャレを効かせた物件もよくある。一般名詞「マイケル」と、エリア名「城南」を合わせて、元バスケットボールプレイヤー「マイケルジョーダン」を連想させる、城南エリアの物件。ちなみに物件名とバスケットボールには全く関連性がないが、音の響きで良いイメージを連想させることも、消費者心理的にも非常に効果が高い。
例：「コンフォートスペース練馬北町」
和訳で「快適な空間」＋「地域名称」で、快適な住まいを連想させることができる。
例：「オーシャンビュー茅ヶ崎」
和訳で「海が見える景色」＋「地域名称」で、海沿いのライフスタイルをイメージさせてくれる。
例：「稼ぐ家姫」
「かぐやひめ」と読むのかは不明であるが、たまたま通りかかった実在する物件名である。「大家さんが稼ぐ」収益物件なのに、「入居者さんも稼げる家」にあやかれるなら、縁起が良さそう？？
一捻り加えて、エリアの方言と被せる方法もある。
例：JUSANDI（ユサンディ）
これは、沖縄にあるホテルの名称で実在するのだが、沖縄の方言で「夕暮れ」を意味するのだそうである。「音」としても、文字にしても美しく見えるし、なんと言っても響きがよく、ネーミングセンスが素晴らしい。
このように、名称一つで「住むイメージを与える」のであるから、物件名は十分な成約要因になる。逆にあまりに変わった名称であれば、非成約要因となりかねない。プロダクトアウト（供給者志向）ではなく、マーケットイン（消費者志向）で考えられるかが、物件の価値を決める。
物件名の変更タイミングと
名称変更の手続き方法と注意点
リノベーションのタイミングで物件名称の変更はよくあるのだが、入居者にいきなり連絡をして、「明日から物件名が変わります」などと言えば、オーナーの都合を一方的に押し付けることになり、クレームにつながる場合もある。物件名を変更するときは、入居者の合意まで取る必要はないのだが、あらかじめ余裕を持って通知をすることをお勧めする。
ちなみに、名称変更をする場合、役所によって違いがあるが、建物名称変更届（住居表示変更届）なるものを提出する必要がある。
以前は、〇〇市〇〇町○丁目○-○というような表記でもよかったのだが、同じ住所に集合住宅が複数存在する場合もあることなどから、各証明書類への「方書（物件名称や各号室の表記）」の表記が平成26年頃から各行政にて始まった。
役所などに建物名称変更届を提出すれば、自動的に公的書類の名称が変わり、役所から入居者へ通知がされることになる。（この辺りも各行政によってやり方は異なると思われる）住民票や印鑑証明などの公的書類は、物件名と号室が自動的に書き換えられるが、運転免許証やマイナンバーカードは、入居者が保有しているため自動的に変わることはない。
よって入居者自身に変更届をしてもらうことになるが、このあたりは入居者の判断となるだろう。場合によっては手続きに費用がかかったなどと言われることが想定されるため、注意したい。
ちなみに、運転免許証にも物件名が記載されたとき、あまりに恥ずかしい物件名であれば、そのまま免許証に表記されてしまうため、非成約要因となりかねない。
物件名変更は役所以外にも、郵便局、電力会社、水道局、ガス会社と、ライフライン系への変更通知は念のためしておいたほうが良いだろう。
執筆：今井基次
■プロフィール
株式会社ideaman 代表取締役。保有資格：1級FP技能士,CFP,CPM,CCIM。賃貸・売買仲介の実務を経て、中堅不動産管理会社へ入社。収益不動産売買仲介の実務の後、不動産管理会社への業務コンサルティングを12年間行い、これまで200社以上の企業を担当。オーナーセミナーや不動産会社向け研修など、毎年80回以上講演、自らも不動産投資を行なっている。
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