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Monday, November 1, 2021

1on1やコーチングに重要なスキルをAIで定量化し、フェアな評価が可能に - PR TIMES


【オンライン化により再注目される“コミュニケーション”の重要性】
 昨今の新型コロナウイルスの流行により、さまざまな業務がオンラインで対応できるようになり、便利になる一方「オンラインではコミュニケーションが取りづらい」といった声も多く聞こえ、コミュニケーションの重要性が高まっています。

 コロナ禍における2020年10月に帝国データバンクが実施した「求める人材像」のデータ(※)では、回答した1万1,448社のうち、約4割の企業が「コミュニケーション能力が高い」を選択。2017年2月の調査時より、回答が2.4ポイント増加していることからも、新型コロナウイルスの流行のなかで企業側の意識が変化していることが、改めてわかります。

 さらに、ここ数年、1on1やコーチング関連の書籍の増加や、コロナ禍でのコミュニケーションにおいて上司と部下の関係性や職場内での関係改善が重視される傾向にあるといった、大手企業調査も多数発表されています。
こうした社会的背景に加え、当社の企業様からも「オンライン上のコミュニケーションでも、上司の指導スキルを上げたい」「1on1を導入してみたものの、上司側の指導力がわかりにくいので改善もしづらい」といった“指導者側の悩み”に対するご相談が増加しました。

 そこで、1on1・コーチング向けサービス「COG-COACH」の開発に着手。これは、昨今の1on1・コーチングの盛り上がりに合わせ、各種書籍に共通するスキル指標を定量化できることを目的としました。また、2018年以降、用途特化しないコグニティのトーク分析技術を使って、1on1・コーチングシーンを分析したいという国内外有数企業6社の要望に対応した過去のデータ・知見を生かし、平均的データとして比較できるようにしています。
2021年夏には、完成したベータ版を世界的規模の製薬企業様にご導入いただき、組織のマネジメント層に当たる部長・支店長クラスの人材250人を対象に、毎月の1on1・コーチング音声を分析し、改善にご活用いただいています。

※出典:帝国データバンク(https://www.tdb.co.jp/
「特別企画:新型コロナウイルス感染症に対する企業の意識調査(2020年10月)」

【思考を科学する「COGシリーズ」】
 コグニティは、独自のAIを用いて科学的にコミュニケーションを分析する「COGシリーズ」を展開してまいりました。これまでに、業界特化型として製薬業界向けの「COG-MR」、不動産業界向けの「COG-HOME」などさまざまなプロダクトをリリース。2021年11月現在では、国内外240社・3万人以上の方にお使いいただいています。

 「COG-MR」は、世界トップの製薬企業に加え、国内売上トップ10位中6社へ導入済みです。また「COG-HOME」は、業界トップ3の企業への導入実績として「物件の販売数が0件だった社員が、たった半年で社内平均の販売数に到達した」「その後90億円にまで売り上げを伸ばし、費用対効果が1250倍にまで伸びた」といったお声をいただくなど、営業教育の改善にお役立ていただいています。


【コーチングに必要な“3つのコーチングスキル“をチェック】
 今回リリースした「COG-COACH」は「COGシリーズ」全般で使われている当社独自のAI技術CogStructure(コグ・ストラクチャー)をベースに、分析項目を良い1on1やコーチングの基礎となる、しっかりと部下の話を聞けているかを測る「傾聴スキル」、部下の考えに同意・共感ができているかを測る「承認スキル」、部下に具体的なアクションを起こしてもらうための「支援スキル」という”3つのコーチングスキル”に絞り込みました。各スキルを数値化し、レポートにまとめることで、指導者側が客観的に自身のトーク内容を把握することが可能です。コロナ禍のオンラインコーチングでも、効率的な上司の指導力アップが期待できます。

 
 なお、当社ではこのレポートを用いた改善サイクル「COG-COACH PDCA」を推奨しており、より効果的なボトムアップのための導入ワークショップや全体傾向・外れ値分析、評価パターン分析なども行っております。※別途オプションとなります。

【「COG-COACH」でできること】

1. アイスブレイク・信頼関係 づくりのチェック
 
ミーティング時間のうち、冒頭10%の時間内で「今回の目的」が確認・共有できているかチェックできます。

<チェック項目>
・部下の状況・話題を広げる質問の数がどのくらい出ているか
・ミーティング開始後、すぐに詰問を始めていないか、等

2. 効果的な1on1のための「傾聴」スキルのチェック
 
「傾聴」スキルを下記項目に分け、数値や画像で表します。上司からの質問や部下からの回答も、テキストで確認ができます。

<チェック項目>
・部下が十分に話しているか
・上司と部下の話量の差
・特に重要視されるOPEN質問の数
・OPEN質問の数
・質問の長さ
・情報量としての詰め込み度合い

3. 効果的な1on1のための「承認」スキルのチェック
 
「承認」スキルを下記項目に分け、数値で表します。部下の発言と上司の受け止め表現、部下の発言に同意・共感を行ったと考えられる箇所を検出。該当部分はテキストで確認できます。

<チェック項目>
・受け止める表現がされた回数
・ポジティブな語を上司が発した回数
・同意・共感を示した回数

4. 効果的な1on1のための「支援」 スキルのチェック
 
「支援」スキルを下記項目に分け、数値や画像で表します。

<チェック項目>
・部下に考えさせる良い言い回しが検出された数
・改善の必要な言い回しが検出された数
・部下の行動理由や動機について話し合った割合
・話題を掘り下げた回数
・ロジカルに補足された情報が出された割合

ほかにも、どの話題を論理的に掘り下げたか、話題の種類とトピックサマリーを表示。部下のアクションを振り返り、次回の1on1を充実させるためのコミュニケーションがとれていたかを確認できます。

5. ​​クロージング・アクションプランの整頓
 
1on1の終盤10%にあたる話題を抜き出し、今後のアクションプランが話し合われている回数を検出します。良い1on1は、このあたりでクロージングに入る傾向にあるため、しっかり話し合われているか確認できます。
6. トーク全体の振り返り 論理的に補足された箇所の提示、トークの重要・中心話題の検出に加え、文字起こしされた実際のトーク内容の確認が可能です。

【コグニティの今後の展望】
 コロナ禍によりDX化が加速するなか、ライフスタイルはもちろん、ビジネススタイルも大きな転換期を迎えています。また、オンラインにおける人材育成の難しさが叫ばれる今だからこそ、「コミュニケーション」について振り返り、改善ポイントを探し続けることが重要です。

 新たにリリースした「COG-COACH」は、withコロナ時代に必要なコーチングスキルの習得をサポート。教育・人材育成の効率化・改善に貢献します。

 コグニティでは今後も実際に「COG-COACH」を導入いただいている企業様の事例紹介や、実際の1on1におけるトーク特徴の平均値データなど、より効果的にお使いいただけるような自社ウェビナー「COGWebinar」を予定しております。参加無料・オンライン開催となっておりますので、お気軽にご参加ください。

<イベント日程>

自社ウェビナー詳細・お申し込みはこちら
https://cognitee.com/webinar_top

また、さまざまな“コミュニケーション分析のサービス”の開発を計画しており、ともに思考を科学する事業を広める仲間を募集中です。未経験からでもはじめられる文字起こしや、インサイドセールスなど、幅広い業務をご用意しておりますので、ぜひ一度お越しください。

<採用説明会日程>

詳細・お申し込みはこちら
https://cognitee.com/cc/#sche

【コグニティ株式会社 会社概要】
◯設 立:2013年3月28日
◯所在地:〒141-0001 東京都品川区北品川5-5-15 大崎ブライトコア407号室
◯Web  :https://cognitee.com/
◯資本金:530,277千円(資本準備金含) 
◯従業員:281 名(解析リモートワーカー247名、海外からのリモート勤務者も含む)
     ※2021年9月時点
◯代表者:代表取締役 河野 理愛
1982年生まれ、徳島県出身。慶應義塾大学総合政策学部卒業。大学在学中の2001年にNPO法人を設立、代表として経営を行う。2005年にソニー株式会社入社、カメラ事業を中心に、経営戦略・商品企画に従事。2011年に株式会社ディー・エヌ・エー入社、ソーシャルゲームの海外展開を担当。 2013年、完全在宅勤務制のコグニティ株式会社を設立。
◯事業内容:「認知バイアスを取り除く」ためのソフトウェアを開発。20,000本を超える解析結果データベースを使って、接客・プレゼンテーション・会議等の好成績者・チームの傾向をモデル化し、定量的に比較評価する解析サービス「COGシリーズ」を提供。

◇ リモートワーカーを含め、ISMS認証(ISO27001)を2019年6月に取得
◇ 「トークや文書の文脈・構成について差分計算し、抜け漏れ・過不足を予測/推薦する技術」について、2015年に出願、2019年8月に特許取得(特許第6573321号、海外特許審査中)
◇ 2013年創業時より「完全在宅勤務制」を採用し、運用に成功している企業として多くのメディアに取り上げられる
 

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